Articles in Japanese
by Koichi Hamada 浜田宏一
書評 伊藤隆敏・林伴子著『インフレ目標と金融政策』、金融経済研究 (Review of monetary and financial studies)(日本金融学会) 26 2008.4、pp.106〜108。
書評 『金融再生 危機の本質』大村敬一・水上慎士著、金融財政事情(金融財政事情研究会) 59(4) 2008.1.28、pp.72。
経済政策における既得権益と既得観念、野口旭;浜田宏一、野口旭編『経済政策形成の研究――既得観念と経済学の相克』(ナカニシヤ出版)第1章、2007.9.20、pp.29〜58。
"Vested Interests and Preconceived Ideas in Economic Policy," with Asahi Noguchi, Chapter 1 of A. Noguchi ed. Keizai Seisakukeisei no Kenkyu(Studies in Economic Policymaking), Nakanishiya Publishing, Tokyo, 2007, pp.29-58.
デフレをめぐる既得観念と経済政策――昭和恐慌と平成大停滞の経験から、野口旭;浜田宏一、野口旭編『経済政策形成の研究――既得観念と経済学の相克』(ナカニシヤ出版)第4章、2007.9.20、pp.134〜186。
"Preconceived Ideas and Economic Policy in Relation to Deflation," with Asahi Noguchi, Chapter 4 of A. Noguchi ed. Keizai Seisakukeisei no Kenkyu(Studies in Economic Policymaking), Nakanishiya Publishing, Tokyo, 2007, pp.134-186.
平成デフレをめぐる政策論議、野口旭編『経済政策形成の研究――既得観念と経済学の相克』(ナカニシヤ出版)第6章、2007.9.20、pp.218〜246。
"Policy Discourses Relating to Heisei Deflation: An insider's View," Chapter 6 of A. Noguchi ed. Keizai Seisakukeisei no Kenkyu(Studies in Economic Policymaking), Nakanishiya Publishing, Tokyo, 2007, pp.218-246.
経済分析 「失われた10余年」を招いた為替・通貨当局の責任、エコノミスト(毎日新聞社) 85(43) 2007.8.14・21、pp.84〜87。
金融 インフレ・デフレは通貨現象、日銀は責任ある政策を、エコノミスト(毎日新聞社) 84(25) 2006.5.16、pp.68〜70。
エコノミスト・リポート 日本経済の復活は本物か デフレ脱却近いが、前途には難問も――めでたさも 中くらいなり おらが春、エコノミスト(毎日新聞社) 84(2) 2006.1.3・10、pp.68〜71。
経済量を測る――アームチェア・エコノミストの回想(特集 はかる――現代を測る)、学際 (The Gakusai)(統計研究会,構造計画研究所) 17 」2006.1、pp.24〜27。
相手の立場になりきれた人(故蝋山昌一名誉教授追悼号)、国際公共政策研究 (International public policy studies)(大阪大学大学院国際公共政策研究科) 8(2) 2004.3、pp.165〜168。
金融政策の波及チャネルとしての為替レート、寺井晃;飯田泰之;浜田宏一、経済分析(内閣府経済社会総合研究所) 172 2004.3、pp.35〜57。
信用乗数の変化はいかに説明できるか、飯田泰之;原田泰;浜田宏一、経済分析(内閣府経済社会総合研究所) 171 2003.12、pp.47〜66。
基調講演 構造改革と金融政策、金融経済研究 (Review of monetary and financial studies)(日本金融学会) 20 2003.10、pp.27〜34。
経済研修「日本経済の諸問題とマクロ経済学」(3)国際制約下での日本経済、ESP economy,society,policy(経済企画協会) 451 2003.4、pp.62〜69。
平成不況の性格:経済理論からの接近、経済分析(内閣府経済社会総合研究所) 169 2003.3、pp.1〜21。
金融緩和はデフレ克服に直接効く(特集 円安が日本を救う)、中央公論(中央公論新社) 118(2) 2003.2、pp.120〜125。
2003年日本経済を占う―官から民へ、依存から自立へ デフレとの闘いが正念場に(時流超流 News ＆ Trends)、浜田宏一;八代尚宏、日経ビジネス(日経BP社) 1173 2003.1.6、pp.14〜16,18。
特別連載 経済研修「日本経済の諸問題とマクロ経済学」(2)日本経済の停滞に対しどういう政策が考えられるのか、ESP economy,society,policy(経済企画協会) 448 2003.1、pp.66〜76。
ブックレビュー 注目の1冊『デフレ不況の実証分析』原田泰、岩田規久男編著――計量分析から実証された金融政策の有効性、週刊東洋経済(東洋経済新報社) 5796 2002.12.7、pp.88。
経済研修「日本経済の諸問題とマクロ経済学」(1)なぜ日本経済は停滞しているのか、ESP economy,society,policy(経済企画協会) 447 2002.12、pp.54〜62。
座談会 模索する経済学のフロンティア(特集 経済学のフロンティア)、青木昌彦;岩井克人;浜田宏一、ESP economy,society,policy(経済企画協会) 447 2002.12、pp.4〜23。
為替介入効果を中和せず、デフレ克服を――日銀は自らの使命を果たせ、中央公論(中央公論新社) 117(10) 2002.10、pp.110〜115。
中国のWTO参加からみる日本経済の展望(特集 日本の対外直接投資)、海外投融資(海外投融資情報財団) 11(4) 2002.7、pp.6〜8。
不良債権処理とコーポレート・ガヴァナンス(特別講演)、証券経済学会年報(証券経済学会事務局) 第37号 2002.5、pp.1〜9。
相対価格調整とデフレーション――池尾・岩田論争を踏まえて(特集1 デフレをどう克服するか)、堀雅博;浜田宏一、エコノミックス (Economics ＆ policy)(東洋経済新報社) 7 2002.5、pp.51〜59。
山本雄二郎の霞が関診断(267)国民の意識改革にはインフレターゲットも必要、浜田宏一;山本雄二郎、時評(時評社) 44(2) 2002.2、pp.54〜61,3。
デフレ下で「大手術」はすべきでない、中央公論(中央公論新社) 117(2) 2002.2、pp.176〜177。
特別鼎談 市場は暴れ馬なのか(特集 「安全網(セイフティネット)」という危ない思想)、浜田宏一;榊原英資;西部邁、発言者 (Monthly speak-out magazine)(西部邁事務所) 94 2002.2、pp.14〜33。
不良債権処理と景気回復は同時に追求してこそ有効――デフレ退治に向け政策当局者の協調が不可欠に(特集 日本再生――最後の選択)、金融財政事情(金融財政事情研究会) 53(1) 2002.1.7、pp.12〜19。
巻頭対談 日本経済再生の道筋を読む、浜田宏一;杉浦哲郎、富士タイムズ(富士銀行調査部) 2002(1) 2002.1、pp.2〜5。
座談会 大恐慌から何を学ぶか(特集 大恐慌から何を学ぶか)、林敏彦;浜田宏一;堀雅博(他)、ESP:economy,society,policy(経済企画協会) 436 2002.1、pp.4〜15。
デフレ容認論者に問う――国民経済を壊してもよいのか(特集 日本経済再生の解はこれだ)、中央公論(中央公論新社) 117(1) 2002.1、pp.66〜71。
鼎談 国家と経済と経済学者(特集 国家の未来経営)、竹中平蔵;浜田宏一;篠原総一、季刊未来経営 (The Quarterly journal of future management)(フジタ未来経営研究所) 4 2002.1、pp.4〜14。
日露関係の経済的背景(第1回 日露フォーラム報告――グローバル化の中でのアジア太平洋地域における日露関係――第1章 日露経済関係の展望)、NIRA政策研究(総合研究開発機構) 15(3) 2002、pp.16〜20。
学者が斬る(21)「学者」と「エコノミスト」はこう違う、エコノミスト(毎日新聞社) 79(26) 2001.6.19、pp.102〜106。
日銀の「独立性」は何のためにあるのか(特集 日本経済破綻回避への緊急提言)、中央公論(中央公論新社) 116(5) 2001.5、pp.54〜59。
税制の見直しからはじまる経済再生(特集 岐路に立つ日本経済)、時評(時評社) 43(4) 2001.4、pp.40〜43。
インタビュー デフレをどうする―構造改革をすすめるためにも「量的緩和」が必要だ(デフレをどうする)、エコノミスト(毎日新聞社) 79(13) 2001.3.26 臨増(デフレ襲来 価格破壊とデフレ経済の本質)、pp.96〜99。
経済学と経済政策(インタビュー特集 経済財政政策を語る――民の知恵を官に)、ESP:economy,society,policy(経済企画協会) 425 2001.2、pp.32〜35。
日銀理論はやはり間違っている(ゼロ金利解除と日銀の金融政策)、論争東洋経済(東洋経済新報社) 28 2000.11、pp.170〜177。
第37回日本経済研究センター通常総会記念講演 日米経済を比較して考える――日本にも市場型制度の接ぎ木は可能、日本経済研究センター会報(日本経済研究センター) 848 2000.7.1、pp.4〜8。
(インタビュー)経済学は「詰め将棋」しょせん現実から離れたところにある(経済学を勉強し直すためのガイド)、エコノミスト(毎日新聞社) 78(14) 2000.4.10、pp.188〜189。
日銀、小宮論文への反論―ゼロ金利下の金融政策にも経済回生の手段あり、週刊東洋経済(東洋経済新報社) 5618 2000.3.11、pp.80〜84。
<国際金融>アジア危機の発生とその調整過程、開発金融研究所報 (Journal of Research Institute for Development and Finance)(国際協力銀行開発金融研究所) 1 2000.1、pp.50〜67。
新春対談 21世紀に向けた日本の針路、浜田宏一;藪下史郎、国民生活金融公庫調査月報 (Monthly report)(国民生活金融公庫,中小企業リサーチセンター) 465 2000.1、pp.4〜9。
クローニー・キャピタリズム、学士会会報(学士会) 2000(1) 2000.1、pp.68〜72。
日本経済 遠にらみ(10・完)法的思考と経済的思考、書斎の窓(有斐閣) 490 1999.12、pp.34〜37。
日銀の不胎化政策は間違っている―臨機応変な中央銀行へ生まれ変われ！(金融・為替政策)、週刊東洋経済(東洋経済新報社) 5595 1999.11.13、pp.72〜76。
日本経済遠にらみ(9)国民所得速報の波紋、書斎の窓(有斐閣) 489 1999.11、pp.36〜39。
日本経済 遠にらみ(8)心理学と経済学の間、書斎の窓(有斐閣) 488 1999.10、pp.44〜47。
日本経済 遠にらみ(7)大蔵省のため立て替えるの記、書斎の窓(有斐閣) 487 1999.9、pp.30〜33。
日本経済 遠にらみ(6)働くものからみるものへ、書斎の窓(有斐閣) 486 1999.8、pp.42〜45。
日本経済 遠にらみ(5)ドルの栄光が消え失せる日?、書斎の窓(有斐閣) 485 1999.6、pp.32〜35。
日本経済遠にらみ(4)調整インフレ論の可否、書斎の窓(有斐閣) 484 1999.5、pp.30〜33。
日本経済遠にらみ(3)パスカルの賭け、書斎の窓(有斐閣) 483 1999.4、pp.32〜35。
開発主義と費用逓減の経済学――村上泰亮『反古典の政治経済学』によせて、経済学論集(東京大学経済学会) 65(1) 1999.4、pp.2〜15。
自縄自縛の日本銀行(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5549 1999.3.20、pp.7。
日本経済 遠にらみ(2)よみがえった米国経済、書斎の窓(有斐閣) 482 1999.3、pp.26〜29。
「生活空間倍増計画」こそ平成不況脱出のカギ(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5544 1999.2.20、pp.3。
日本経済遠にらみ(1)音なしの経済政策、書斎の窓(有斐閣) 481 1999.2、pp.22〜25。
国際通貨制度の選択と金融危機の抑止(ポスト・ブレトンウツズ体制の構築に向けて――第2部 ポスト・ブレトンウッズ体制の構築に向けて)、NIRA政策研究(総合研究開発機構) 12(1) 1999.1、pp.39〜43。
景気回復の妙薬は?(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5521 1998.10.24、pp.7。
金融監督庁の役割(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5516 1998.9.26、pp.11。
代理人としての政府(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5510 1998.8.29、pp.7。
座談会 21世紀の消費者法を展望する(特集・消費者法制の軌跡と展望)、岩原紳作;岩村正彦;宇賀克也;浜田宏一;広瀬久和【司会】、ジュリスト(有斐閣) 1139 1998.8.1・15、pp.149〜183。
学生の知的脆弱化に合わせて履修課程を変える意味はない(特集・「使える」経済学部の研究)、東洋経済(東洋経済新報社) 5489 1998.5.2・9、pp.25。
所得倍増計画に学べ(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5487 1998.4.25、pp.7。
財政・金融政策の責任(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5481 1998.3.28、pp.11。
金融界の人材活用(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5476 1998.2.28、pp.7。
経済原則の普遍性(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5454 1997.11.1、pp.7。
初めてのアフリカから(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5449 1997.10.4、pp.9。
知の仲介者から知の創造者へ(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5444 1997.9.6、pp.9。
日本の平和憲法の経済的帰結(PART I シンポジウム 午前の部:基調講演)、経済新時代とグローバル・ガバナンス ECAAR第4回シンポジウム議事録(服部彰編,多賀出版)、1997.9、pp.29〜 21cm (文献あり とき:1996年10月22日 ところ:国連大学大ホール)。
政府の台所と国民の台所(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5422 1997.5.10、pp.7。
アクセルとブレーキ(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5414 1997.4.5、pp.9。
真の「国際人」とは(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5409 1997.3.8、pp.7。
最安価損害回避主体(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5384 1996.11.9、pp.9。
アメリカ大統領選挙 「インフレなき活況」がクリントンに味方する、エコノミスト(毎日新聞社) 74(43) 1996.10.15、pp.48〜51。
国際広報にコピー・ライターを(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5377 1996.10.12、pp.9。
メイン・バンク制と住専問題(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5373 1996.9.14、pp.7。
総論 金融秩序再生への条件―「法と経済学」の視点から(特集・これからの金融規制と法)、ジュリスト(有斐閣) 1095 1996.8.1、pp.21〜27。
特許権による並行輸入差止めの是非について――経済学的考察(特集 特許製品の並行輸入)、ジュリスト(有斐閣) 1094 1996.7.15、pp.73〜79。
知的創造と情報の利用(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5351 1996.5.18、pp.9。
製造物責任を巡る日米の違い(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5345 1996.4.13、pp.9。
前向きの金融論議を(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5338 1996.3.16、pp.9。
「知らしめるべからず、よらしむべし」(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5318 1995.11.18、pp.9。
フィッシャー効果にご注意(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5313 1995.10.21、pp.9。
金融システムの再生(経済を見る目)、東洋経済(東洋経済新報社) 5305 1995.9.23、pp.9。
アメリカから閉塞日本を考える―日本経済再生への二つの提言(特集・日本経済復活の条件)、東洋経済(東洋経済新報社) 5299 1995.8.12・19、pp.52〜63。
高橋亀吉の3部作(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5282 1995.5.20、pp.9。
情報の創出と普及(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5277 1995.4.15、pp.9。
今こそ貯蓄を使うとき(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5272 1995.3.18、pp.3。
スチュワーデス、リメーリング…(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5250 1994.11.26、pp.3。
製造物責任新法によせて――その経済的機能に一層の注目を、ジュリスト(有斐閣) 1056 1994.11.15、pp.97〜104。
"Seizobutsu Sekinin Shin-ho ni Yosete" (On the New Product Liability Law in Japan), Jurisuto, November 15, 1994 (No. 1056) pp. 97-104.
法文化の日米比較(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5245 1994.10.29、pp.3。
マクロ政策の発動で円高防止を―強い円、弱い政府、東洋経済(東洋経済新報社) 5242 1994.10.15、pp.140〜143。
朝三暮四(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5238 1994.10.1、pp.7。
フランコ・モディリアニ―企業金融理論で通説を覆す(エコセミナー・世界の経済学者〔73〕)、エコノミスト(毎日新聞社) 72(27) 1994.6.21、pp.98〜99。
ノンゼロサム・ゲーム(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5216 1994.6.4、pp.3。
銀行行動と競争原理(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5211 1994.4.30・5.7、pp.3。
ゲーム・オブ・チキン(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5206 1994.4.2、pp.7。
囚人のジレンマに陥った日本とアメリカ―「ノー」以後、日本はどうすべきか(特集・日米「決裂」で何が見えたか)、エコノミスト(毎日新聞社) 72(11) 1994.3.8、pp.54〜59。
NAFTA発足が意味するもの(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5184 1993.12.4、pp.3。
経済活動の連動を考える(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5178 1993.11.6、pp.3。
市場メカニズム意識の彼我の差(経済を見る眼)、東洋経済(東洋経済新報社) 5172 1993.10.9、pp.7。
我が国株式先物市場の現状とあるべき姿(先物研究会第7回現物・先物市場に関する中・長期的テーマの研究報告〔3〕)、浜田宏一;仁科一彦、インベストメント、46(5) 1993.10、pp.79〜116。
クリントン政権と日米経済関係――建前も本音も管理貿易の経済参謀たち――日本はもっと明確なシグナルを！(経済白書総特集――経常収支黒字とわが国の課題)、エコノミスト(毎日新聞社) 71(35) 1993.8.23、pp.80〜83。
内生的成長理論―経済発展,金融仲介と国際資本移動(「開発経済特集」・鳥居泰彦慶應義塾大学経済学部教授責任編集)、黒柳雅明;浜田宏一、フィナンシャル・レビュー、27 1993.3、pp.18〜41。
大蔵省の"危機太り"を防げ(昭和恐慌と平成不況〔下〕)、東洋経済(東洋経済新報社) 5118 1993.1.16、pp.124〜129。
金融節度弛緩、通貨失策が深刻なデフレ招く(昭和恐慌と平成不況〔上〕)、東洋経済(東洋経済新報社) 5117 1993.1.2・9、pp.110〜115。
"Showa Kyoko to Heisei Fukyo (Showa Financial Crisis and Heisei Recession) (1), (2), Toyokeizai (Oriental Economist), January 9, 1993, pp. 110-115 and January 16, 1993, pp. 124-129.
不完全情報,金融仲介,経済発展、桜川昌哉;浜田宏一、The Economic studies quarterly (季刊理論経済学)(理論・計量経済学会) 43(5) 1992.12、pp.386〜400。
"Fukanzen Joho, Kinyu Chukai, Keizai Hatten" ( with Masaya Sakuragawa) (Imperfect Competition, Financial Intermediation and Economic Development), The Economic Studies Quarterly, Vol. 43, No. 5, December 1992.
株式先物"悪玉"説の誤り―先物取引は株価低迷の原因か?、浜田宏一;仁科一彦、東洋経済(東洋経済新報社) 5103 1992.10.17、pp.124〜130。
ホワイトカラーの失業増が際立つ米国――より深刻なブルーカラー(ホワイトカラー受難の時代<特集>)、エコノミスト(毎日新聞社) 70(22) 1992.5.26、pp.48〜51。
「法と経済学――日本法の経済分析」マーク・ラムザイヤー、経済研究(一橋大学経済研究所) 43(1) 1992.1、pp.82〜84。
「若さ」と「自己主張」こそ米国の希望――体験的アメリカ経済論(アメリカ経済の光と影<特集>)、エコノミスト(毎日新聞社) 69(27) 1991.6.25、pp.22〜25。
"Wakasa to jiko shucho koso beikoku no kibo (The Youth and Initiatives are the American Asset)," Ekonomisuto, June 25, 1991.
湾岸戦後の米国の対日攻勢――犬小屋の飼い犬は懲らしめるのか――平和主義・貿易立国はそれほど悪なのか(米国経済白書<特集>――アメリカの覇権)、エコノミスト(毎日新聞社) 69(15) 1991.4.8、pp.78〜81。
打つ手狭まってきた経済政策――原油価格高騰への抵抗力は弱い(米国経済にスタグフレーションの影<特集>)、エコノミスト(毎日新聞社) 68(42) 1990.10.9、pp.12〜15。
日米摩擦「いらだちの構造」をみる――論理的に「NO」といえる日本に期待(米国現地リポート)、エコノミスト(毎日新聞社) 68(19) 1990.5.8、pp.88〜94。
「現代日本経済――マクロ的展開と国際経済関係」小宮隆太郎、経済学論集(東京大学経済学会) 55(4) 1990.1、pp.88〜92。
G7協調はドルを軟着陸に導くか?―プラザ合意から4年、レーガノミックスからの軌道修正の行方(座談会)(特集 ドル・円乱高下)、クーパー,リチャード・N.;フレンケル,ジェイコブ・A.;浜田宏一;鈴木淑夫、東洋経済(東洋経済新報社) 4870 1989.7.8、pp.74〜81。
国際経済協調の政治経済学、フィナンシャル・レビュー、11 1989.5、pp.10〜27。
日本の社会科学研究のどこが問題か――日米の教育・研究の体験的比較から、経セミ (The Keizai seminar)(日本評論社) 406 1988.11、pp.22〜30。
浜田宏一・イェール大学教授―「円高メリットが出ないから長く働き多く貯めることに」(編集長インタビュー)、東洋経済(東洋経済新報社) 4775 1988.2.6、pp.79〜82。
「変動為替相場とマクロ経済調整」(特集・日米シンポジウム)、季刊通産政策研究、14 1987.11、pp.59〜63。
社会資本充実による内需拡大こそ円高克服の道(討論会)、サックス,ジェフリー;浜田宏一;黒田真、東洋経済(東洋経済新報社) 4713 1987.3.14、pp.34〜40。
生産一流国から生活一流国へ、日本経済研究センター会報(日本経済研究センター) 526 1986.12.15、pp.1。
経済政策国際協調の有効性――協調の利害究明し協力しやすいルール作りを(講演)(開放経済体制下の政策協調・特集)、日本経済研究センター会報(日本経済研究センター) 492 1985.7.15、pp.24〜29。
国際金融へのゲーム論的アプローチ(現代社会と経済学<特集>――現実問題へのアプローチ(分析と理論))、季刊現代経済 (Contemporary economics.)(現代経済研究会,日本経済新聞社) 61 1985.4、pp.103〜108,90。
消費者金融市場と金利メカニズム―上田昭三氏の批判をめぐって(スポット)、月刊金融ジャーナル、26(4) 1985.4、pp.77〜81。
国際金融へのゲーム論的アプローチ(特集・現代社会と経済学)、季刊現代経済、61 1985.4、pp.103〜108。
外からみた日本経済ー経常収支バランスを中心として、日本経済の展望と課題 内田忠夫先生退官記念 (福地崇生,村上亮編,日本経済新聞社)、1985.3、22cm。
金融業の国際化、都市銀行研修会講義集 (東京銀行協会編,東京銀行協会) 第50回、1984.11、21cm。
円の国際化をめぐって、貯蓄と経済、141 1984.9、pp.9〜20。
新たな国際化に対応する日本経済―59年度経済白書をめぐって(座談会)、香西泰;浜田宏一;正村公宏;宮本邦男、東洋経済、4538 1984.8.17 臨増、pp.30〜41。
国際化にどう対応するか(特集・これからの消費者行政)、国民生活、14(7) 1984.7、pp.14〜21。
「金融理論」工藤和久著、経済学論集(東京大学経済学会) 50(1) 1984.4、pp.83〜85。
当世学生気質(座談会)(教育を考える<特集>)、浜田宏一(他)、通産ジャーナル((通商産業省),通商産業調査会) 16(9) 1983.12、pp.22〜30。
経済政策の時間的整合性(1 公共経済学の理論)、公共経済学の展開 大石泰彦教授還暦記念論文集 (岡野行秀,根岸隆編,大石泰彦教授還暦記念論文集刊行会)、1983.9 22cm (発売:東洋経済新報社 大石泰彦の肖像あり)、。
鈴木淑夫著『日本金融経済論』―「折衷的グラジュアリズム」(書評)、週刊金融財政事情、34(32) 1983.8.29、pp.47。
公共性と環境権の概念(環境と経済研究委員会中間報告)、季刊環境研究、44 1983.6、pp.58〜65。
政治的景気循環(日本の経済政策を考える<シンポジウム・特集>――シンポジウム)、経済評論(日本評論社) 32(5) 1983.5、pp.44〜48。
日本経済とマクロ経済学―12完―開放体系としての日本経済、黒坂佳央;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 338 1983.3、pp.78〜87。
性急な増税論は誤りだー間接税導入で何が解決するか(対談)、香西泰;浜田宏一、エコノミスト(毎日新聞社) 61(5) 1983.2.8、pp.10〜18。
日本経済とマクロ経済学―11―金融政策の有効性、黒坂佳央;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 337 1983.2、pp.98〜108。
日本経済とマクロ経済学―10―財政政策と景気循環、黒坂佳央;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 336 1983.1、pp.82〜91。
財政危機の責任を明らかにする(討論)、隅谷三喜男;竹内啓;浜田宏一;林健久;和田八束;岸本重陳、世界、446 1983.1、pp.35〜54。
日本経済とマクロ経済学―9―日本経済のフレイム・ワーク、黒坂佳央;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 335 1982.12、pp.90〜99。
日本経済とマクロ経済学―8―貨幣の供給、黒坂佳央;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 334 1982.11、pp.86〜94。
対談・戦後の金融政策を吟味する(特集・日本銀行二世紀目の課題)、浜田宏一;鈴木淑夫、エコノミスト(毎日新聞社) 60(43) 1982.10.12、pp.30〜38。
日本経済とマクロ経済学―7―貨幣の需要、黒坂佳央;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 333 1982.10、pp.104〜112。
日本経済とマクロ経済学―6―投資変動――景気循環の主動因、黒坂佳央;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 332 1982.9、pp.98〜107。
日本経済とマクロ経済学―5―個人貯蓄率はなぜ高いか、黒坂佳央;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 331 1982.8、pp.104〜112。
市場開放とわたしたちの暮し、国民生活、12(8) 1982.8、pp.34〜41。
日本経済とマクロ経済学―4―日本経済の供給サイド、黒坂佳央;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 330 1982.7、pp.92〜99。
貿易摩擦と消費者の利益――日本が国際社会の孤児にならないために(通商国家日本の選択<特集>)、エコノミスト(毎日新聞社) 60(24) 1982.6.14、pp.8〜14。
日本経済とマクロ経済学―3―雇用か物価安定か――フィリップス曲線の形状、黒坂佳央;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 329 1982.6、pp.98〜107。
財政刺激による内需拡大を図れ―変動制下における財政金融政策の効果(特集2・今、どのような経済政策をとるべきか)、浜田宏一;武藤恭彦、東洋経済(東洋経済新報社) 4371 1982.5.27臨増(近経シリーズNo.61新トリレンマ脱出の道)、pp.60〜67。
日本経済とマクロ経済学―2―失業の代価は何か――日本におけるオークンの法則、黒坂佳央;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 328 1982.5、pp.120〜128。
インフレ算入論の経済的根拠(クロロキン薬害判決<特集>)、ジュリスト(有斐閣) 764 1982.4.15、pp.30〜36。
失業率とGNPギャップ――日本におけるOkun法則、黒坂佳央;浜田宏一、経済学論集(東京大学経済学会) 48(1) 1982.4、pp.2〜22。
日本経済とマクロ経済学―1―イントロダクション、黒坂佳央;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 327 1982.4、pp.123〜127。
空港訴訟と公共性の概念(大阪空港大法廷判決――大法廷判決の論点)、ジュリスト(有斐閣) 761 1982.3.5、pp.21〜26。
討論 第一部 第一次答申をどうみるか 第二部 行政改革と革新 第三部 何が国民のためか(シンポジウム 政府の行政改革路線を批判する―国民の代案)、伊東光晴;神原勝;篠原一;辻村江太郎;夏目忠雄;浜田宏一;広瀬道貞;牧太郎;安井吉典;山田精吾;渡辺保男、世界、435 1982.2、pp.49〜62。
81年度ノーベル経済学賞受賞者―J.トービン教授―人と業績、エコノミスト(毎日新聞社) 59(45) 1981.11.3、pp.63。
報告 鳴動する日本の金融制度――問題点を探る(金融変革の焦点<特集>――変革期を迎えた日本の金融制度<シンポジウム>)、季刊現代経済 (Contemporary economics.)(現代経済研究会,日本経済新聞社) 45 1981.11、pp.6〜17。
報告1・鳴動する日本の金融制度―問題点を探る(特集・金融変革の焦点)、季刊現代経済、45 1981.11 臨増、pp.6〜17。
日本の「経済学のあり方」を考える――"役立たず"の批判にどう答えるか、エコノミスト(毎日新聞社) 59(23) 1981.6.16、pp.28〜33。
小宮・須田論文および新開論文へのコメント(金融研究会―為替レート決定の理論と実際)、金融研究資料、8 1981.5、pp.46〜51。
受賞のことば(第21回(昭和55年度)エコノミスト賞発表〔岩田一政・浜田宏一著「金融政策と銀行行動」〕)、岩田一政;浜田宏一、エコノミスト(毎日新聞社) 59(13) 1981.4.7、pp.44。
新保守主義と軍拡論――ある「戦後派」の憂い(軍拡――破滅への行進<特集>)、世界(岩波書店) 425 1981.4、pp.27〜37。
経済企画庁国民生活局消費者行政第一課編「製造物責任と賠償負担」――消費者被害の賠償費用とその経済活動に及ぼす影響、民商法雑誌(有斐閣) 83(4) 1981.1、pp.686〜690。
宮沢健一著「現代経済の制度的機構」、季刊理論経済学 (The Economic studies quarterly)(理論計量経済学会,理論・計量経済学会) 31(3) 1980.12、pp.282〜284。
「先進国病」論をレヴューする(座談会)(現代先進国経済の病理<特集>)、飯田経夫;西部邁;浜田宏一、季刊現代経済 (Contemporary economics.)(現代経済研究会,日本経済新聞社) 41 1980.12、pp.117〜131。
スモン判決と薬害の抑止――経済学の観点から(札幌・京都・静岡・大阪・群馬――各スモン訴訟第一審判決<特集>――スモン訴訟判決をめぐって)、判例時報(判例時報社) 950 1980.2.25、pp.2〜7。
米国経済の現状と経済政策(米国経済の現実<焦点>)、国際問題(日本国際問題研究所) 239 1980.2、pp.23〜41。
国際貿易におけるルールの役割――GATT市場攪乱条項について、経済学論集(東京大学経済学会) 45(4) 1980.1、pp.30〜43。
所有権制度の経済理論、中島巌;浜田宏一、経済体制論 〔現代資本主義〕 (東洋経済新報社) 第3巻、1978.11、22cm (各章末:参考文献)。
法律学と経済学の間―6―(対談)、川島武宜;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 274 1977.11、pp.52〜56。
法律学と経済学の間―5―(インタビュー)、川島武宜;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 273 1977.10、pp.35〜40。
法律学と経済学の間―4―(対談)、川島武宜;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 272 1977.9、pp.51〜56。
日本の貸出市場における不均衡について(現代の金融政策<特集>)、浜田宏一;岩田一政;石山行忠、経済研究(一橋大学経済研究所) 28(3) 1977.7、pp.193〜203。
法律学と経済学の間―3―(対談)、川島武宜;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 270 1977.7、pp.45〜50。
法律学と経済学の間―2―(インタビュー)、川島武宜;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 268 1977.5、pp.30〜34。
法律学と経済学の間―1―(インタビュー)(経済学をどう学ぶか<特集>)、川島武宜;浜田宏一、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 267 1977.4、pp.34〜37。
損害賠償制度と交通事故の抑止――経済学の立場から(自動車損害賠償<特集>)、ジュリスト(有斐閣) 633 1977.3.15、pp.73〜76。
低金利政策と所得分配(所得分配と福祉<特集>)、浜田宏一;桜井真;石山行忠、季刊現代経済 (Contemporary economics.)(現代経済研究会,日本経済新聞社) 26 1977、pp.28〜43。
報告 法と制度の経済分析――損害賠償制度を中心として(法と経済<特集>――法学と経済学の接点を探る<シンポジウム>)、季刊現代経済 (Contemporary economics.)(現代経済研究会,日本経済新聞社) 24 1976.9、pp.76〜90。
近代経済学は破産したのか――不況の中で、世界(岩波書店) 365 1976.4、pp.121〜133。
コール市場と貨幣の供給過程、浜田宏一;岩田一政;石山行忠、経済分析 (The Economic analysis)(経済企画庁経済研究所) 61 1976.3、pp.1〜19。
わが国の貸出市場構造――都市銀行と地方銀行との貸出金利を中心として、浜田宏一;石山行忠;岩田一政、経済分析 (The Economic analysis)(経済企画庁経済研究所) 61 1976.3、pp.20〜65。
金融政策と銀行行動(特集・経済政策を問い直す)、日本経済研究センター会報(日本経済研究センター) 258 1975.10.15、pp.2〜8。
金融研究者が熟読玩味すべき2著――呉文二著「金融政策――日本銀行の政策運営」,鈴木淑夫著「現代日本金融論」、季刊現代経済 (Contemporary economics.)(現代経済研究会,日本経済新聞社) 19 1975.9、pp.200〜208。
金融政策と銀行行動――日銀信用の役割について、浜田宏一(他)、経済分析 (The Economic analysis)(経済企画庁経済研究所) 56 1975.7、pp.1〜45。
交通事故・大気汚染の法と経済(自動車と現代社会の命運)、経済評論(日本評論社) 24(2) 1975.2、pp.26〜41。
損害賠賞制度の経済的側面――公害、経済学論集(東京大学経済学会) 40(4) 1975.1、pp.91〜114。
天野明弘・小菅伸彦・永田宏一・今林秀明・小泉和夫・松本孝之共著「国際収支モデルの研究」、国民経済雑誌 (Journal of economics ＆ business administration)(神戸大学経済経営学会) 130(2) 1974.8、pp.106〜109。
政治経済学への新しい道――青木昌彦編著「ラディカル・エコノミックス」によせて、経済研究 (The Economic review)(一橋大学経済研究所,岩波書店) 25(2) 1974.5、pp.167〜175。
損害賠償制度の経済的側面――製造物責任、経済学論集(東京大学経済学会) 40(1) 1974.4、pp.34〜62。
損害賠償制度の経済的側面――交通事故、経済学論集(東京大学経済学会) 39(3) 1973.10、pp.13〜37。
大統領選挙と所得再分配政策(アメリカ経済通信ー5完ー)、経済評論(日本評論社) 21(13) 1972.12、pp.146〜157。
最近の国際金融の動向(アメリカ経済通信ー4ー)(国際通貨制度改革と円の行方(特集))、経済評論(日本評論社) 21(10) 1972.10、pp.102〜113。
経済学の現状と教育ー2ー(アメリカ経済通信ー3ー)、経済評論(日本評論社) 21(8) 1972.8、pp.129〜141。
経済学の現状と教育ー1ー(アメリカ経済通信ー2ー)、経済評論(日本評論社) 21(5) 1972.5、pp.126〜137。
新経済政策下のアメリカ経済(アメリカ経済通信ー1ー)、経済評論(日本評論社) 21(3) 1972.3、pp.138〜149。
動揺するIMF体制と国際通貨制度の改革(インタヴュー)(国際通貨問題と日本経済(特集))、F. モジリアーニ;浜田宏一、季刊現代経済 (Contemporary economics.)(現代経済研究会,日本経済新聞社) 3 1971.12、pp.182〜190。
現行国際通貨制度の欠陥と改善策――弾力化の方向を歩む為替レート〔7月29日〕(円切り上げと日本経済(特集)ー下ー)、日本経済研究センター会報(日本経済研究センター) 159 1971.9.1、pp.2〜7。
「円レート小刻み調整案」への批判に答える〔鼎談・8月17日〕(円切上げ(特集)――資料)、兼光秀郎;新飯田宏;浜田宏一、季刊現代経済 (Contemporary economics.)(現代経済研究会,日本経済新聞社) 2 1971.9、pp.158〜171。
日本の対外投資(国際資本移動と世界市場〔国際経済学会第29回研究報告会(全国大会・昭45.11)共通論題〕)、国際経済 (The International economy)(国際経済学会,世界経済研究協会) 22 1971.8、pp.82〜98。
「消費者主権」の拡大の前提――消費者の経済的地位(消費者運動の前進のために)、市民(勁草書房) 3 1971.7、pp.202〜208。
渡部経彦「数量経済分析――成長をめぐる諸問題」、経済学論集(東京大学経済学会) 37(2) 1971.7、pp.105〜108。
国際通貨制度の選択とその利害関係、季刊現代経済 (Contemporary economics.)(現代経済研究会,日本経済新聞社) 1 1971.6、pp.152〜166。
エコノメトリック・ソサエティ第2回世界大会に出席して(インタビュー)、経済セミナー (The Keizai seminar.)(日本評論社) 180 1970.11、pp.13〜20。
鈴木金三「銀行行動の理論」、経済学論集(東京大学経済学会) 36(1) 1970.4、pp.109〜111。
外貨準備と安定政策、経済学論集(東京大学経済学会) 35(3) 1969.10、pp.22〜31。
新開陽一著「国際経済論」、日本経済研究センター会報(日本経済研究センター) 102 1969.4.15、pp.54〜55。
新開陽一「経済変動の理論」、経済研究 (The Economic review)(一橋大学経済研究所,岩波書店) 19(4) 1968.10、pp.373〜374。
成長政策と国際金融(巨視的成長の問題)、経済成長理論の展望 (筑井甚吉,村上泰亮編,岩波書店)、1968、22cm (東京経済研究センター主催第五回コンファレンス議事録)。
伊東政吉「アメリカの金融政策」――その論争点の分析、経済学論集(東京大学経済学会) 32(3) 1966.10、pp.131〜133